A.【総合職】
将来的には幹部候補を目指し、全社（戦略）視点に立った価値創造テーマを通して会社に貢献することを期待します。

【一般職】
主にルーチン業務の継続的改善や安定遂行を通して、会社に貢献することを期待します。転勤は原則ありませんが、必要な場合には本人の同意を必須とします。

A.文系…ございません。全学部全学科、専攻に関係なく人物本位で選考させていただきます。
理系…基本的に人物本位です。専門性につきましては下記も参考にしてください。

A.ポリプラスチックスといえば「高分子化学・有機化学」を思い浮かべる人が多いと思います。確かに高分子のエキスパートであり、研究開発職において学生時代に高分子を専攻していた社員は多くいます。しかし、ポリプラスチックスでは化学に留まらず、化学工学、機械・電気など幅広い専門知識を持った方々とお会いしたいと思っております。エンプラは実に多様な用途に使われます。材料のことを知っていることはもちろん必要ですが、お客様の製品の構造や要求性能を理解することも必要です。また生産のための様々な技術、設備の増強、建設など、あらゆる技術領域が噛み合ってはじめて、社会に貢献する商品を社会に供給することができるといえます。どのような専門分野の方でも、是非ご自分の専門性を生かして活躍するという強い気持ちで応募してもらいたいと思います。

A.行っています。職種、就業形態、勤務地域などご本人のご希望によって、対応は異なりますので、詳細は担当者までお問い合わせください。

A.ポリプラスチックスの営業の仕事はユーザーへの技術サポートや製品開発支援です。具体的にはお客様の技術的な要望を理解し、「ポリプラスチックスが持つ高い技術」や「ノウハウ」をお客様にフィードバックするという仕事ですので、まさに理系の方が活躍できるフィールドと言えます。実際、当社で現在活躍している営業部員のうち、約７割が技術系出身です。

A.ポリプラスチックスでは、経営理念でも定めている「エンプラNo.1のSolution　Provider」を目指し、世界市場で活躍できる一流の国際企業となるために、英語教育の目標を「会議・打ち合わせ・議事録の作成などで英語が必要なものについて円滑に対応できる英語力を育成する」と定め、全社的な英語能力の向上を推進しています。入社の条件としてTOEICの点数基準を設定するといったことはしていませんが、少なくとも当社の状況を前向きにとらえ、自発的に英語能力向上に取り組んでいただく意欲は必要だと思っています。語学学習については会社としても様々なサポートを行っています。

A.各人の希望を尊重した上で、特性・適性やその時の会社としての人財配置の計画等を総合的に判断して、最適と考えられる配属を行います。 尚、国内の勤務地は、研究系・技術系の方は富士地区、それ以外の事務・営業系の方は東京・富士・名古屋・大阪地区になると考えてください。

A.社員の能力や専門性、適性などによって異なりますので一概には言えません。ただ、ポリプラスチックスではひとつの部門で長期間業務に取り組んでいただくというよりも、複数の部門を経験し、様々な仕事をこなしていただくことで、幅広い知識を身につけていただきたいと考えています。あらゆる業務に前向きに取り組んでいただける方に期待しています。

A.ポリプラスチックスには現地法人としてアジア・欧米各国に多数の子会社があります。現在、営業職・技術職あわせて約50名の従業員が出向し、海外で勤務しております。今後、更なる海外展開が予想されることからも、海外で活躍できる機会は大いにあるといえます。もちろん、仕事に集中できるよう家族の問題や現地での生活など、海外勤務中のサポートも最大限行っています。

A.自宅からの通勤が難しい方には、借り上げ社宅で対応させていただきますので、住まいの面での不安は軽減されると思います。尚、借り上げ社宅制度は総合職採用者のみ適用します。

A.【施設】
体育館、グランド、テニスコート、保養所等
上記施設を使い、野球、テニス、バドミントン、フットサル等多くのクラブ活動が行われており、部門を超えて社員同士の交流を深めることができます。

【社内イベント】
納涼祭、Winter Party(クリスマス会)、慰安会、BBQ等

【制度】
借り上げ社宅制度、財形貯蓄、企業年金制度、GLTD制度、持株会

A.オンラインによるマンツーマンレッスン、通信教育等を用意しており、いずれも会社の定める受講基準を達成すれば会社が費用を全額負担するような制度となっています。

A.技術職において、大学への派遣、博士号取得の為の大学入学などが用意されています。業務実績良好など諸条件をクリアする必要がありますが、知識を深めたい、能力を高めたいという方には魅力的な制度といえます。

A.妊娠中は、就業時間内の通院許可および通勤緩和措置が認められています。
また、出産後は最長でお子さんが2歳になるまでの育児休業、小学校3年生終了までの育児短時間勤務など、子育てと仕事を両立できるようサポート体制を整えています。これまでに制度適用者は多数おり、復帰に際しては円滑に業務復帰できるよう、支援を行っています。
男女問わず育児休業を取得できる環境が整っています。